2026年9月8日、名古屋市を観測史上最多となる猛烈な雨が襲いました。
午後4時53分までの1時間に観測された雨量は104.5ミリ。
道路は川のようになり、植田川では越水が発生。
天白川には氾濫危険情報が発表され、地下鉄をはじめとする交通機関も大きく乱れました。
それでも、今回の豪雨では死者は確認されませんでした。
名古屋では、2000年9月に発生した東海豪雨で死者10人、負傷者115人、床上・床下合わせて約7万棟が浸水しています。
なぜ今回は、東海豪雨当時より人的被害を抑えることができたのでしょうか。
2026年の名古屋を襲った観測史上最多の雨
今回の名古屋市の1時間雨量104.5ミリは、東海豪雨の際に名古屋市で観測された1時間雨量を上回る記録でした。
1時間に100ミリを超える雨は、傘がほとんど役に立たず、車の運転も危険になるほどの猛烈な雨です。
排水が追いつかなければ、道路や低い土地は短時間で冠水します。
実際に名古屋市内では、多くの道路が冠水し、車が動けなくなる被害や、住宅・店舗への浸水が発生しました。
ただし「東海豪雨を上回った雨」という表現には注意が必要です。
今回上回ったのは1時間雨量です。
雨の継続時間、総雨量、降った範囲、河川の水位などは東海豪雨と同じではないため、災害全体を単純に比較することはできません。
東海豪雨後に進められた雨水対策
被害を抑えた大きな理由のひとつが、東海豪雨後に進められてきた雨水対策です。
名古屋市では、雨水を一時的にためる調整池や地下貯留施設、雨水管、排水ポンプなどが整備されてきました。
市内に設けられた雨水調整池は99か所。
その貯水能力は、東海豪雨当時の5倍以上になっています。
今回、大曽根駅前にある雨水調整池では、上限近くまで施設が稼働し、約3万4千トンの雨水を受け止めました。
これは25メートルプール約140杯分に相当します。
もし、この大量の水がそのまま道路や住宅地へ流れていたら、浸水はさらに深く、長く続いた可能性があります。
河川と下水道の整備も進められた
東海豪雨では、庄内川からあふれた水などによって新川の堤防が決壊し、広い地域が浸水しました。
その後、河川では堤防の強化や河道の掘削、排水能力の向上などが進められました。
名古屋市でも「緊急雨水整備計画」などに基づき、下水道やポンプ施設を強化しています。
今回も河川の越水や道路冠水は発生しましたが、大規模な堤防決壊には至りませんでした。
雨を完全に防ぐのではなく、一時的にため、川へ安全に流し、できるだけ早く排水する。
複数の対策を組み合わせたことが、浸水の深さや継続時間を抑えたと考えられます。
東海豪雨の記憶が早めの行動を促した
設備と同じくらい重要だったのが、住民の行動です。
東海豪雨で被災した人の中には、今回の雨を見て、店を早く閉めたり、お客さんを早めに帰したりした人がいました。
地域で声を掛け合い、警戒を呼びかけた例も報じられています。
過去に浸水した場所や、危険になる雨の降り方を知っている人は、状況が深刻になる前に動くことができます。
「あの時のようになるかもしれない」
その感覚が、避難や帰宅を早めるきっかけになりました。
災害の記憶を語り継ぐことは、単なる昔話ではありません。
次の災害を早く察知するための、地域の防災力になります。
休校や防災情報も命を守った
名古屋市は道路冠水や土砂流出、河川増水が続いていたことから、翌9日の市立学校・園を臨時休校としました。
交通機関の運休や防災情報の発信も、人が危険な場所へ出る機会を減らすことにつながります。
一方で、今回の豪雨では駅周辺に多くの人が滞留し、道路でも渋滞が発生しました。
地下空間やアンダーパス、冠水道路に近づかないこと、無理に帰宅せず安全な場所にとどまることなど、今後に残された課題もあります。
「施設があるから大丈夫」ではない
今回、雨水貯留施設は大きな役割を果たしました。
しかし、ハード対策には必ず限界があります。
専門家は、同じような猛烈な雨がさらに1～2時間続いていれば、東海豪雨に近い被害となった可能性があると指摘しています。
調整池が満水になれば、それ以上の雨水を受け入れることはできません。
川の水位が高くなれば、ポンプで水を排出することが難しくなる場合もあります。
だからこそ、施設整備だけに頼らず、ハザードマップを確認し、雨が激しくなる前に行動することが大切です。
災害の記憶を語り継ぐことも防災
2026年の名古屋豪雨で人的被害が抑えられた背景には、雨水貯留施設や河川、下水道の整備がありました。
そしてもうひとつ、東海豪雨の怖さを覚えていた人たちの早めの行動がありました。
今回、被害が比較的少なかったのは、単なる偶然ではありません。
26年間積み重ねてきた対策と、地域に残された災害の記憶が重なった結果だと考えられます。
ただし、次の豪雨でも同じように被害を抑えられるとは限りません。
過去の災害を知り、地域の変化を知り、自分がいつ、どこへ避難するかを決めておく。
災害の記憶を語り継ぐことは、未来の命を守る防災です。
家庭でもできる豪雨への備え
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行政による河川や下水道の整備とともに、家庭でも浸水や停電への備えを進めておくことが大切です。
玄関や勝手口からの浸水対策には、水を吸って膨らむ「吸水土のう」があります。
保管時はコンパクトなため、一般的な土のうより準備しやすいのが特徴です。
ただし、使用方法や吸水後の重さ、使用後の処分方法は商品によって異なります。購入前に商品説明と、お住まいの自治体のごみの出し方を確認しておきましょう。
浸水後の保険請求や罹災証明書の申請では、保険証券や契約書などの書類が必要になることがあります。
わが家では、大切な書類を守るために、防水・耐火タイプの書類ケースを用意しています。
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